ここ数年の放射線治療給付金について。

今回は、医療保険やがん保険、医療特約やがん特約の手術給付金の1つである、放射線治療給付金についてです。

では、早速本題です。

1.かつては各社共通でした。
医療保険などの放射線治療給付金は、かつて(手術給付金の支払い対象となる手術が、「約款記載の88種類」で各社統一だった頃)

悪性新生物根治放射線照射
 悪性新生物根治放射線照射(50グレイ以上(または5000ラド以上)の照射で、施術の開始日から60日の間に1回の給付を限度とする。)

―で支払事由も共通でした。

しかし、保険金や給付金等の未払い、支払い漏れで日生やアフラック、メットライフアリコなど10生保が業務改善命令を受けて以降、支払事由に差が出てきました(と記憶しています)。

2.公的医療保険と連動するものも登場
例えば、国内生保N社の場合

放射線治療給付金について(総合医療特約・新がん入院特約)
 (特約がん)放射線治療給付金は、公的医療保険制度に基づく医科診療報酬点数表によって放射線治療料の算定対象として列挙されている施術または先進医療に該当する放射線照射・温熱療法を受けられたときにお支払いします。

―と、公的医療保険制度と連動しています。

また、それ以外に放射線の照射線量の要件を撤廃した生保もあります。昨年、新しい医療保険商品を投入したカタカナ系生保O社の場合

「60日の間に1回の給付を限度」という要件は残したものの、「5000ラド※以上」という要件を撤廃しました。

※ラドは1989年4月以前に用いられていた吸収線量の単位です。現在はグレイ(Gy)です。1グレイは100ラドに相当します。

3.公的医療保険連動や、「5000ラド以上」を撤廃した理由とは?
はっきりとしたことは不明ですが、個人的には

①国内生保N社の場合は、放射線治療は根治目的にとどまらず、がん性疼痛緩和でも積極的に行われていることなどを踏まえて、抜本的に改めたのではないか?

②カタカナ系生保O社の場合は、通常の放射線治療治療で標準的に用いられている、単純分割照射法(1日1回1.8Gy~2Gy、週5日照射)において推奨されている総線量(顕微鏡的な腫瘍細胞量には40~50Gy、肉眼的腫瘍体積には60Gy以上)を根拠に放射線照射量の要件を設けていたものの、1)放射線感受性が高い腫瘍では50Gyに達することなく治療を終えることがある。2)最近は抗がん剤を使用するので標準的な照射量は30~40Gy程度―など放射線治療の現状とかなりかけ離れた要件になっていることから、「5000ラド以上」を撤廃したのではないか?


―と推測しています。


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↑、管理人の左手からヤマトタマムシが飛び立つ瞬間です(昨年7月撮影)。

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